Unity Technologiesは米証券取引委員会への情報開示にて、今後従業員の25％を削減する方針を発表しました。
「会社のリセット」図り3月までには約1800人解雇を予定
同社はリストラの目的を、長期的かつ収益性の高い成長に向けた、組織再編と中核事業への再集中と述べています。コストの見積もりは現時点で不可能であるといい、主に従業員の異動、退職金、福利厚生に関連するものとのこと。リストラの大部分は2024年第1四半期に行われるとしたほか、米紙ロイターに対し「すべてのチーム、地域、事業領域に影響を与える規模になるだろう」と語っています。
「Unity税」で浴びた悪い注目に続く負のスパイラルはいつまで続くのか…
2022年にも200人が、2023年には3回に渡り合計約1100人の人員削減を行っていた同社ですが今回発表された従業員の25％は約1800人とそれをさらに上回る大規模な物。インディータイトルはもちろん、AAAタイトルにも利用されるUnityだけに、ゲーム業界に与える影響は小さくなさそうです。「Unity税」で浴びた悪い注目に続く負のスパイラルはいつまで続くのでしょうか。
