米国の調査会社NPDグループはクリスマスプレゼントに関する調査を行いました。
2008年クリスマスまでの5週間のお金の使い道について、米国に在住する一万人を対象に調査したところ、9〜14歳の子供のため使われたお金のうち41%がゲームや家電を買うのに費やされたとする結果が出ました。「任天堂やソニーのブランドはナイキやLEGOと並ぶトップブランドとして口にされた」とのこと。
同社のAnita Frazier氏は調査結果に関して、より多数の消費者を惹きつけるため特定の年齢層の売上を増加させることは重要であり、子供のために誰がどこで品物を買い、どんな店内プロモーションが購買を決定しているかは宣伝と取引プランを微調整するのに役立つとの見解を明らかにしました。
品物の数ではなく金額の割合を見ているため単価の高い家電やゲームが有利になるという側面はあるでしょうが、それでも41%というのはかなり大きな値。ティーン層にはゲームや家電が喜ばれるといわれてきましたが、今年のクリスマスシーズンにはこの値がどの程度動くのかが注目されます。
《水口真》
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