公表された決算短信によれば、研究開発費として、前々期の534億円、今期予測の570億円と大きくかけ離れた717億円が前期には計上されています。研究開発費の大半は人件費と考えられ、これほどの変動は考え難く、約150億円ほどが「一時的な技術の取得費用」と考えられます。
投資銀行のマッコーリー・グループでシニアアナリストを務めるDavid Gibson氏は自身のツイッターで、「任天堂は1億5000万ドル以上を投じて新しい技術を取得したことを明らかにしましたが、富田氏の技術とは関係なく、日本でも、ゲームでもない。何なんでしょうか?」とコメント。富田氏は元ソニーの技術者で、3DSに自身の特許が侵害されたとして任天堂を提訴。判決で任天堂は3DSの卸売価格の1.82%のロイヤリティを支払うことが命じられていました。
@Nintendo confirmed it spent over $150m on new tech and it was not Tomita Tech related,a non-Japan non-games co.,Can you find who?
— David Gibson (@gibbogame) 2014, 5月 8ツイッターへの返信では、岩田氏が掲げる「Quarity of Life」向上に関するものではないか、「Nintendo Figure Platform」に際してアクティビジョンから『Skylanders』等で使われたNFCの技術を取得したのではないか、といった見解が寄せられていました。
前期の純損失が232億円だった任天堂。この技術取得がなければ収支ギリギリだった可能性も考えられます。そこまでして取得した技術。果たしてどのような技術なのでしょうか。
