矢野経済研究所は1月17日、「玩具市場に関する調査結果2013」を発表した。2013年度の市場規模は、前年度比7.1％減の6,590億円で大幅減となり、6年連続の縮小となる見込みであることが明らかになった。
同調査は、玩具・ゲームコンテンツ関連メーカー、卸問屋、小売事業者を対象に、国内の玩具・ゲームコンテンツ関連市場に関する調査を実施した。調査期間は、2013年10月～12月。
2012年度の国内玩具市場は、主要9品目で前年度比2.0％減の7,096億円、テレビゲームを除いた主要8品目の市場では前年度比2.8％減の3,161億円となった。玩具市場の中でもっとも大きな構成比を占めるテレビゲーム市場のうち、パッケージソフトウェアの市場が、スマートフォン向けゲームの台頭により振るわなくなっていることが第一の縮小要因という。
ただし、スマートフォンの普及拡大は、玩具産業に影を落とすばかりではなく、新たなヒット商品を生む素地も作っているという。その例として、スマートフォンを模したいわゆる「スマホトイ」や、スマートフォンでデータをダウンロードしながら遊べるアナログゲーム、タブレットPCを模した玩具などが挙げられる。
2013年度の国内玩具市場は、主要9品目で前年度比7.1％減の6,590億円、テレビゲームを除いた主要8品目の市場では前年度比0.5％減の3,145億円と同研究所では予測する。テレビゲーム市場がソフトウェア、ハードウェアともに前年度を大きく下回る見込みで、国内玩具市場を大きく押し下げる要因となっている。その一方、戦車や自衛隊機等のスケールモデル人気で模型・ホビー市場は拡大、「ゆるキャラ」のぬいぐるみ、スマホトイ、男児・女児のキャラクター玩具などでヒット商品が出ていることが市場を下支えし、電子玩具、アナログゲーム、季節物・雑玩具の落ち込み分をカバーする見込みという。
《工藤 めぐみ》
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