シード・プランニングは31日、裸眼3Dビジネスの最新動向と市場展望に関する調査結果を公表した。6月1日～8月10日の期間、訪問取材およびオープンデータ調査を行ったもの。
裸眼3Dディスプレイメーカーおよびベンダーに調査を行い、現状の製品動向、参入動向、市場動向等をまとめるとともに、2015年の裸眼3D市場の規模を予測した。調査対象企業は旭エレクトロニクス、NHK放送技術研究所、NTTコムウェア、KDDI、VMJ、大日本印刷、デジタルアミューズ、シャープ、ゼロユニット、ニューサイトジャパン、日本サムスン、任天堂、ピュアデプスの13社。参考個票は東芝モバイルディスプレイ、ティ・アンド・ティ・エス、マレインソフトウェア、レッツ・コーポレーションの4社。
今回調査を行った裸眼3Dディスプレイの国内メーカー（代理店を含む）17社のうち8社がベンチャー企業で、17社の扱う92製品中、ベンチャー企業が扱う製品数は69製品（75％）と、他の新興市場同様に、ベンチャー企業の活躍が目覚しことが判明した。また、2015年の裸眼3D対応製品の出荷台数は、携帯電話と家庭用ゲーム機（ポータブル型）がもっとも多く、各150万台。続いて、デジタルカメラ50万台、パチンコ・パチスロとデジタルフォトフレームが各45万台、テレビと電子辞書が各20万台という予測になった。
3D全体における裸眼3Dの割合は、テレビが4.8％の20万台、テレビ以外の製品は裸眼3Dの割合が100％となり「3D＝裸眼3D」となると予測される。2015年の裸眼3D搭載比率の高い機器ベスト5は、「家庭用ゲーム機（ポータブル型）」「デジタルキオスク」が1，2位、「電子辞書／パチンコ・パチスロ／デジタルフォトフレーム」が同率3位となる見込み。
《冨岡晶@RBBTODAY》
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