先週の月曜日にニンテンドー3DSが1万円値下げすることが発表されましたが、任天堂の岩田社長は第1四半期決算説明会の質疑応答で回答しています。ご存じの方も多いと思いますが、ニンテンドー3DSが発売されたのは2011年2月26日です。値下げが発表されたのは7月28日で、僅か5ヶ月で値下げを決断したことになります。3DSをこんなに早い段階で値下げすることした理由について、岩田社長は「ゲームキューブの教訓」と語ります。ゲームキューブは2001年9月14日に発売。その後、新カラーなどを追って発売しましたが、値下げは2002年6月3日に行っています。1年待たず2万5000円から1万9800円となり、2003年10月17日に再度値下げを行って1万4000円になりました。2万5000円の商品が最終的には1万4000円（後にオープン価格）になったゲームキューブ。しかし、DVD再生がウリのプレイステーション2より遅く発売したゲームキューブは市場のシェアを拡大することは出来ず、結果的にニンテンドウ64をも下回る結果となりました。「ゲームキューブもチャンスがあったのに、それを活かせなかった」と言う体験を現経営陣は全員この時に経験しており、これが今回3DSの値下げ決定に結びついたと岩田社長は答えます。また、ゲームプラットフォームのビジネスで一度勢いが落ちると、その流れを変えるためにはかなりのパワーが必要になります。数千円値下げした程度では流れを変えることが出来ず、その後もまた同じ状況が続くと判断したのでしょう。1万円値下げと聞くとインパクトは大きいですし、現状のニンテンドーDSi/DSi LLより同価格、またはそれより安い価格設定にすることで、ハードの普及を狙う戦略に乗り出したという訳です。ハードの値下げは有力ソフトが出る時にあわせて行うのが一般的なパターンですが、今回は有力ソフトが出るのを待たず下げることになります。これは今後発売予定のWii Uにも影響を与える可能性があります。そしてクリスマス商戦で『スーパーマリオ3Dランド』と『マリオカート7』の投入で爆発的なセールスを起こすのが最大の狙い。任天堂はファミコンソフト10本、ゲームボーイアドバンス10本を無料でダウンロードできる「アンバサダー・プログラム」を実施し、値下げ前に3DSを買った人へのフォローも入れつつ、仕切り直しして再度拡販を目指します。ハードが普及しなければ、売れるソフトも売れません。ソフトあってのハードですが、値下げにより3DS市場の再活性化が期待出来ます。かつてニンテンドーDSでGBAソフトを多くプレイしていたように、DSソフトを遊ぶために安くて買ったニンテンドー3DSで遊ぶ、なんて人もこの先現れてくるでしょう。今後は魅力ある新作ソフトをいかに継続的に用意できるかがポイントになってきます。
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