イオン系列で店舗でのアミューズメント施設を運営するイオンファンタジーは、同社の取締役を名乗るTwitterアカウントについて、同社とは無関係であると否定しました。
アカウント(既に削除)はイオンファンタジーの取締役、片岡尚氏を名乗り、
「東電役員の皆さんに批判が集中してますね。しかしながら、同じ役員でもイオングループとは厚遇されぶりが違うわけで。正直うらやましい。交代したいくらいですよ！あ、でも原発の尻拭いは勘弁です（苦笑」
「気晴らしに買い物に出かけて気づいたんですが、弊社イオングループのTopValuブランドは産地が不明確ですね。。放射線踏んだものを買う気にはなれないので、奮発して別の店に行きました。週明けたらTopValu部門の尻をたたいておくかなあ 」
「イオングループでは東北地方の雇用事情悪化対策として、イタコの口寄せ士として失業者を一定期間雇用することを決定。震災で亡くなった方とのふれあいを通じて生者と死者のwin-winな関係を目指す模様」
などと不適切なコメントを多数投稿。さらに、ソフトバンクの孫正義社長の義援金に対して以下のようなツイートを行い、それへの孫氏の返信で多数の目に触れ騒動が広がりました。
「さて、ここらで物申しておきますか。孫氏の100億円寄付と報酬全額寄付についてですが、同じ経営者としてちょっと失望。災害は大変悲しいできことですが、それとビジネスは別物。どういうリターンがあると考えておられるのやら。経営者としては1流でも投資家としては無いかなあと。」
イオンファンタジーでは8日付のプレスリリースで、このアカウントは無関係のものであり、事実無根であると否定。「到底看過できるものではない」と強く批判。アクセス集中で公式サイトも閲覧不能な状態に陥ったことから、事実を伝えるために公式アカウントを臨時で開設しています(後日閉鎖の予定)。
自治体や企業などから直接の言葉を伝える手段としてソーシャルメディアの活用が進んでいますが、こうしたなりすましによって容易に信用を失墜させることもできる事を再認識させる事件となりました。
(訂正: 誤解を有む可能性があると判断し、見出しを訂正いたしました。)
《土本学》
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